日本生産性本部は16日、「レジャー白書2026」（速報版）を発表しました。仕事（勉強や家事を含む）と余暇のどちらを重視するかを尋ねたところ、「余暇重視派」は66.3％となり、過去最高だった2024年（67.8％）から微減しています。一方、余暇時間と余暇支出について、前年より「増えた」と回答した人と「減った」と回答した人の割合の差を示す「ゆとり感指数」は、余暇時間がマイナス0.8、余暇支出がマイナス2.1となり、いずれも減少に転じました。余暇活動の参加率は「国内観光旅行（避暑、避寒、温泉など）」が47.7％で４年連続の１位となりましたが、24年（48.3％）から微減し、コロナ禍前の2019年（54.3％）の水準には届きませんでした。２位は「外食（日常的なものは除く）」の39.5％、３位は「動画鑑賞（レンタル、配信を含む）」の36.4％でした。


余暇の「ゆとり感」が時間・支出ともに再び低下し、参加率・希望率も多くの種目で微減しました。「国内観光旅行」は依然トップですが、コロナ前水準には戻らず。余暇重視派は66.3%とわずかに減少し、若年層では「余暇重視」と「仕事への生きがい」が並存する特徴が見られます。全体として、余暇の多様性は維持しつつも慎重な消費傾向が強まる一年となりました。